（2020/2/28更新）
今の段階で、日本で確認された「新型コロナウイルス」の感染者数は、919人と言われています。
止まらない感染拡大や、感染経路が分からない感染が増えていく中、
2/25には政府が対策の基本方針として、イベントの開催に関しては「全国一律の自粛要請は行わないものの、感染の広がりなどを踏まえ、開催の必要性を改めて検討すること」と発表があり、
さらに翌日26日には、感染拡大防止にはこの1～2週間が極めて重要だとし、大規模なスポーツや文化イベントについて、今後2週間程度、中止か延期、または規模を縮小するよう要請がありました。
そして、27日、全国の小中高校や特別支援学校に3/2～春休みまで臨時休校を要請する発表までなされました。
未曾有の大事態です。
そんな中、これから結婚式を迎える新郎新婦に不安の渦、悲痛な声が巻き起こっています。
✓世間が自粛ムードの中、このまま結婚式を行っていいのか。
✓招待状を出してしまったが、延期を検討したほうが良いのか。
✓招待状を出す前だから、今、延期を決断したほうが良いのか。
✓キャンセル、延期をしたときのキャンセルチャージってどれくらいか。
私たちがこうすべきだ、というアドバイスは出せませんが、
おふたりが状況を正しく整理することがまずは大切だと思っていますので、記事にさせていただきました。
少しでも参考になれば幸いです。
目次
結婚式を行うにあたり考えるべきリスク
感染のリスクがある
残念ながら、現状、感染のリスクがあることは間違いありません。
ゲストが、自宅から結婚式が行われる会場までの移動では、多くの場合、公共交通機関を利用します。
そういった狭い空間に、もし感染者や潜伏期間の方がいれば、飛沫感染により感染することがあります。
また、屋形船で同じ空間にいた人同士で感染が広がったように、
結婚式が行われる会場も、ある程度の密室空間で同じ時間を何時間も過ごすことになるので、
そこでの感染のリスクがないとは言いきれません。
安全を優先するオペレーション・行動を許容する必要がある
今や、どのホテル、飲食店、アミューズメントパークでも、
スタッフの「マスク着用」に関する理解のお願いが貼られています。
これは仕方がないことですし、感染拡大を差し止めるために、必要なことだと思います。
こういったことは、結婚式においても例外ではありません。
結婚式には多くのスタッフが携わっています。
プランナーの他、新郎新婦のそばでアテンドをするキャプテンやアテンダー（介添）、お料理を運ぶ配膳スタッフ、
美容スタッフ、カメラマン、ビデオグラファー、音響照明担当者など、
結婚式といえどもスタッフ全員がマスクを着用をしている可能性があり、
もちろん写真やビデオにも残ってしまいます。
また、ゲストに関しても、マスクを着用したまま結婚式に参列される方もいるかもしれません。
ただ、これは安全を優先するためには仕方がないことだと思わなければいけません。
ゲストが欠席になる可能性がある
これだけ感染が拡大すると、小さなお子さん連れのご友人や、ご高齢の親族、
もちろんそれ以外の方でも、欠席の連絡が来ることも予想されます。
その時は「なんで来てくれないの？」とネガティブに思わず、「仕方がない」と割り切る気持ちも必要かもしれません。
もし「開催する」という結論に至った際にすべきこと
・招待客（ゲスト）への連絡
参加するかどうかの最終判断はゲスト自身ではありますが、
特に遠方からのゲスト、ご高齢のゲスト、小さなお子さんを抱えているゲストには、
「無理をしないでほしい」旨、必ず一言連絡をしておくべきです。
また、それ以外のゲストに関しても「開催するのかな？」「欠席したら新郎新婦に申し訳ないかな？」と疑問・迷いのある方も必ずいらっしゃると思います。
極力、全員のゲストと連絡をとり、例え参加者の人数が少なくなっても、ゲストに無理をさせないことが、結果おふたりの不安軽減にもつながります。
・会場レイアウトなど
開催する場合、会場に様々な配慮を依頼すべきです。
アルコールスプレーの設置はもちろんのこと、
通常のレイアウトよりも、テーブル同士の距離をなるべく空けてもらうことで、
（配席もテーブルに座れるギリギリの人数で配席するのではなく、少しゆとりをもった配席にすることをオススメします）
飛沫感染のリスクを極力減らすことも大切です。
・ゲスト同士の接触機会を減らす
例えば、受付の方が、ゲストからご祝儀を受け取る時は、通常両手で受け取りますが、手渡しで受け取らず、そのままお盆（ご祝儀を入れる容器）に入れてもらう、とか、
マイクも手で持たず、スタンドに立てて、様々な人が触れないようにし、使用都度アルコールでふいてもらう、とか、
料理に関しても、何人かで１つのバタークーラー（容器）のバターを取り分けて使用するスタイルの場合、あらかじめ、1人1人に取り分けておいてもらうなど、
ゲスト同士が共通で使うものは極力減らしたほうが良いです。
結婚式をキャンセルするにあたり考えるべきリスク
キャンセルチャージが発生する
式場を申込みする際に、申込み後のキャンセル料について、必ず説明を受けているかと思います。
基本的には、こういった未曾有の事態であっても、原則「お客様都合」のキャンセル、となるため、
法律上・契約上はキャンセル料を請求されても仕方がない状況です。
一見、冷たいようにも感じますが、
「インフルエンザが流行っているから」「ノロが流行っているから」
という理由で毎回キャンセルをされてしまい、キャンセル料も請求できなかったら、式場側は安心して結婚式を受注することができません。
国からは、大規模なスポーツや文化イベントについて、今後2週間程度（2/26～3/11目安）、中止か延期、または規模を縮小するよう要請がありましたが、
その要請を受けて、主催者の新郎新婦が中止を決めたのであれば、基本的には「お客様の判断」ということになってしまう、ということです。
もし「開催しない」という結論に至った際にすべきこと
これは招待状を既に出しているか、出していないかによっても変わってきますが、
既に出している場合は、一刻も早く開催を中止する旨をお知らせしなければなりません。
特に遠方のゲストの方は、その日のために交通手段や宿泊施設の予約をしてしまっている可能性もあるため、
とりあえず、電話でお知らせすることをオススメします。
また招待状を出していない場合でも、既に日程をお知らせしてしまっている場合も多いのではないでしょうか。
この場合も、やはり何らかの形で結婚式を中止する旨お知らせしなければなりません。
このまま結婚式をおこなっていいのか？ベストな対応策は？
行っていい、とも、行わないべきだ、とも言えない、というのが現状です。
もちろん、そのおふたりの状況にもよりますが、ただ少しでも不安を抱え迷いのある方へのアドバイスとしては、
一度式場側に日程変更の相談をしてみてはどうか、ということです。
式場側も、事情も十分分かっていますし、ただ、ビジネスである以上どうしても融通を利かせられない部分もある。
そう考えた時、「日程変更」は比較的、両者の希望の折衷案にあたると思います。
キャンセルされてしまった場合は、式場側も痛手ですが、日にちをずらして行ってくれるなら、、、
という条件で、通常かかるべき日程変更料を検討し直してくれるかもしれません。（あくまで私の予測です）
ただ、もし費用的な不安が解消され日程変更が可能になった場合でも、
✓ゲストを含め自分たちが結婚式を行える日はいつなのか、再検討しなければならない
✓決めていた衣裳等が新たな日程で手配可能かどうか、再検討しなければならない
など、新たに検討しなければならないことは出てきます。
また、結婚式総合保険に入っておくことも、オススメです。
▼▼▼
https://www.associa-insurance.com/product/wedding.html
結婚式当日の補償（設備の破損など）や、結婚式中止に伴うキャンセルチャージを補償してくれる保険です。
結婚式中止に伴うキャンセルチャージ補償の条件に、
✓（新郎新婦が）式当日の入院、医師による待機指示
✓（新郎新婦が）式当日におふたりのうちいずれかの方が病気やケガで「入院している場合」「医師による待機指示を受けている場合」によるキャンセル
が含まれており、これまで、インフルエンザやノロウイルス、切迫早産などで、
医師から自宅待機を指示された新郎新婦の結婚式のキャンセルチャージを負担してくれたという面でも、かなり認知されるようになった保険です。
挙式の45日前までに加入が条件で、費用は補償額に応じて1万から入ることができますので、ぜひ入っておくべきです。
まとめ
自分たちだけのことでなく、多くの人が関わる結婚式、そして一生に一度の結婚式だからこそ、迷いはなかなか解消されないと思いますが、
どんな方向にでも気持ちを整理するための記事として読んでいただけたら嬉しいです。
事態が早く収束し、ご新郎新婦が、不安なく幸せな結婚式や新婚旅行を迎えていただく日が来ることを願うばかりです。
